恐怖指数（ＶＩＸ指数）が高水準に

投資家の不安心理を表す米ＶＩＸ指数が上昇している。
２ヶ月ぶりの高水準となり、一時17を上回ったようだ。

米ＶＩＸ指数は通常10～20の範囲内で動く。
米ＶＩＸ指数が30を超えたらパニック状態、40を超えると大底と言われている。

今回のシリア問題では上昇をしているものの、現在のところは通常の範囲内だ。

マーケットにおいてシリア問題は、軍事介入したとしても単発で終わるとの見方のようだ。

シリア問題で円高・株安の展開

本日もシリア問題で円高・株安の展開。
日経平均は6月下旬から7月中旬の上昇を打ち消した形になった。

インド・ルピーが対ドルで18年ぶりの安値となったことも新興国市場への懸念を象徴している。

中国問題も引き続きあり、しばらくは軟調・急落懸念の相場が続きそうな感じである。

保有するトラスト・テック株式が急騰

本日は、保有しているトラスト・テック株式が急騰した。

急騰の要因は、ジャスダックから東証2部へ市場変更にしたことの記念配当を、中間期において10円実施することを発表したためだ。

従来の配当予想は中間10円・期末20円の年間合計30円であったが、中間に記念配当10円が上乗せされることで配当予想は年間合計40円となる。

同社は株主還元に積極的な会社で、配当性向は平成24年6月期が75％、平成25年6月期が62％と群を抜いている。

今年中に少しずつ買い増したい銘柄に指定していた。
今後も株価の動向を見ながら、買い増し方向で検討したい。

日本株の通算利益は361万円に。中国・米国ともに経済環境に留意。

2008年9月18日に投資を開始して以来の日本株の通算損益は＋361万円となった。
夏休みの期間に保有銘柄の時価に大きな変動はなかった。

やはり、ゴールドマンサックスの警告にあるように中国景気への留意が必要だろう。
また、米国の住宅に関する経済指標が軟調であったため、出口戦略には時間がかかることが想定される。

＜今回の取引＞
前回8/9から今回8/23までの間の日本株の取引は行わなかった。
今後は、第1四半期決算の結果を見極めながら取引を行ってゆきたい。

＜通算損益＞
（2008年9月18日～2013年8月23日）
総投資額　　3,195,329円
時価　　　　　6,808,390円
通算利益　　3,613,061円
投資利益率　　＋113.0％

年初までの通算利益　2,265,031円
本年の利益　　　　　　 1,348,030円

8/9までの通算利益　3,629,922円

2週間の損益変動　　　△16,861円　　　

現在のポートフォリオは以下の通り。
基本的には、
①配当利回りの高さ
②業績の安定性
③指標の割安度
の順番に重視して、長期投資できるだけの信頼をおける銘柄に投資をしている。

＜保有銘柄＞

（全３２銘柄）

①株主優待系
サンマルクＨＤ
キャンドゥ
ひらまつ
西松屋チェーン
スタジオアリス
イフジ産業
ビックカメラ
ＴＡＣ
シダックス
シーボン
メガチップス
ダイユーエイト

②自動車部品系
三桜工業
リョービ
日本バルカー工業
安永

③商社系
住友商事
三菱商事
トーメンエレクトロニクス

④その他
ＤＩＣ
フジ住宅
トラスト・テック
ローランド
レック
東栄リーファーライン
エプコ
ジオマテック
ありがとうＳ
システナ
テクノホライゾン
極東証券

ゴールドマン・サックスの中国経済警告で注意すべき日本株

ゴールドマン・サックスは８月５日に「Ｔｏｐ　ｏｆ　Ｍｉｎｄ（最大の関心事）」というレポートを発表し、「中国の信用懸念問題」について警告を発した。

昨今問題となっている「シャドーバンキング（影の銀行）」が資金調達を増加させており、「中国でバブルが崩壊した場合、貸倒損失が最大２９７兆円になる可能性がある」との試算を示している。

１９９０年代の日本の不動産バブル崩壊の際に発生した不良債権による損失額は約１００兆円とされている。
２００８年のリーマン・ショックの際に発生した米国の損失は約２９３兆円とされている。
今回のゴールドマン・サックスの中国問題に関する試算は、リーマンショックに匹敵する規模だ。

レポートでは、「実際には最悪の想定よりも遥かに少ない貸倒損失で済み、段階的に発生する可能性が高い」しているが、世界景気のエンジンとなっていた中国経済で事件が起これば、世界の株式市場は暴落する。

日本株でも、コマツ、ファナック、日産、ピジョン、ＪＦＥなどの中国関連銘柄には、特別に注意が必要だろう。

中国バブルが崩壊すれば、どの日本株を保有していても損失は免れないだろうが、上記のような中国関連銘柄はネガティブな報道の時点で下がりやすいと言えるだろう。

米国の7月新築住宅販売件数は急激な減少で円高地合いに

8月23日に発表された米国の7月新築住宅販売件数は39.4万件となり、市場予想の48.7万件を大きく下回る結果となった。
下方修正された前月の45.5万件に対しても13.4％の減少だ。
全米4地域の全てで販売が減少しており、特に西部地区は16.1％と減少幅が大きい。

マーケットへのインパクトは大きいだろう。
米国の金融緩和出口戦略は、遅くなることが見込まれる。

中国経済の問題もあり、急激な円高を引き起こしやすい地合いになってきたように思う。

日本株の通算利益は362万円に。日経平均は下落も保有銘柄は健闘。

2008年9月18日に投資を開始して以来の日本株の通算損益は＋362万円となった。
日経平均が軟調で、通算利益は減少となっている。

しかし、前回7/19の日経平均14589円に比べて、8/9の日経平均は13615円と△6.6％であるが、保有銘柄群の下落率は△0.2％とほとんど下落していない。
保有銘柄群はかなり健闘していると言えるだろう。

＜今回の取引＞
前回7/19から今回8/9までの間の日本株の取引は行わなかった。
今後は、第1四半期決算の結果を見極めながら取引を行ってゆきたい。

＜通算損益＞
（2008年9月18日～2013年8月9日）
総投資額　　3,195,329円
時価　　　　　6,825,251円
通算利益　　3,629,922円
投資利益率　　＋113.6％

年初までの通算利益　2,265,031円
本年の利益　　　　　　 1,364,891円

7/19までの通算利益　3,642,711円

3週間の損益変動　　　△12,789円　　　

現在のポートフォリオは以下の通り。
基本的には、
①配当利回りの高さ
②業績の安定性
③指標の割安度
の順番に重視して、長期投資できるだけの信頼をおける銘柄に投資をしている。

＜保有銘柄＞

（全３２銘柄）

①株主優待系
サンマルクＨＤ
キャンドゥ
ひらまつ
西松屋チェーン
スタジオアリス
イフジ産業
ビックカメラ
ＴＡＣ
シダックス
シーボン
メガチップス
ダイユーエイト

②自動車部品系
三桜工業
リョービ
日本バルカー工業
安永

③商社系
住友商事
三菱商事
トーメンエレクトロニクス

④その他
ＤＩＣ
フジ住宅
トラスト・テック
ローランド
レック
東栄リーファーライン
エプコ
ジオマテック
ありがとうＳ
システナ
テクノホライゾン
極東証券