逆指値注文とは

株式などの金融商品の注文方法には「逆指値」という注文方法があります。

逆指値注文とは、株価が指定した金額まで下落したら成行で売却するという、通常の指値注文とは反対の注文方法です。
保有銘柄の株価が下落した場合に、それ以上含み損が膨らまないように、損失を限定する注文方法となります。

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法とは、一定の間隔を空けて少しずつ株式などを買い増してゆく投資方法です。

毎回同額を買い増してゆけば、株価の高い時には少しの株数しか買わずに、株価の安い時には多くの株数が買えるため、平均取得コストが安くなり、投資効率が上がります。
長期的に投資できる銘柄に対しては、とても有効な投資方法になります。

複数の銘柄を買って投資対象を分散するのもリスク回避になりますが、ドルコスト平均法を用いれば買付時期も分散することできてさらなるリスク回避になります。

２Ｑ決算好調によりジオマテックが上昇

２０１３年１１月に発表されたジオマテックの２０１４年３月期の業績予想は、売上を下方修正したものの、各段階利益は据え置きであった。
マーケットはこれを下方修正ととらえ、一旦は下落した。

しかし、業績予想は据え置きとしたものの、第２四半期までの実績が売上・利益ともに好調であったため、本日の株価は５．９５％の上昇となっている。

ＥＴＦとインデックス投信の違い

ＥＴＦやインデックス投信は、日経平均などの指数に連動しており、持ち株が紙くずになってしまうようなリスクを負うことなく、市場平均並みの成績をあげることができます。
また、日経平均のみならず、海外市場の指数と連動している商品もあります。

ＥＴＦとインデックス投信の違いは主に以下の点です。

①上場・非上場
ＥＴＦ⇒上場しています。
インデックス投信⇒上場していません。

②取引方法⇒ＥＴＦの方が便利
ＥＴＦ⇒上場しているため、株式と同じように売買できます。信用取引や指値注文も可能です。
インデックス投信⇒上場していないため、１日に１回決まる基準価額でしか売買できません。

③信託報酬⇒ＥＴＦの方が安い
ＥＴＦ⇒インデックス投信よりもさらに安いです。
インデックス投信⇒市場平均を上回る利益を狙うアクティブ投信よりは安いです。

④自動積立⇒インデックス投信の方が便利
ＥＴＦ⇒自動積み立てはできません。
インデックス投信⇒自動積み立てができるので、ドルコスト平均法での投資に向いています。

コマツと日産の決算に異変

平成25年4月から平成25年9月までの平成26年3月期の第２四半期決算の発表では、業績好調の企業も多くみられた。

この中で、コマツは決算発表日翌日に8.1％の下落、日産は決算発表日翌日に10.4％の下落と冴えなかった。

両者ともに新興国に強みを持つのが特徴で、中国への進出度も高い。

リーマンショック後暫くは、先進国が悪く、新興国が良かったが、最近は潮目が変わって、先進国が良く、新興国が停滞してきているように思われる。

スタジオアリスの株主優待が届く。今後も成長を期待。

6月に権利確定したスタジオアリスの株主優待（写真撮影券）が届いた。
写真撮影券があれば、気軽に撮影に行けるので、重宝する。

12月決算のスタジオアリスは、11月の七五三に売上が集中するため、上期が赤字、下期が黒字となる。

今回の第2四半期決算では、前年同期よりも赤字幅が拡大しているため、業績面での若干の心配はある。
しかし、新規出店により長期的に店舗数が増加しており、年度の利益はそれに伴って増加してきているため、成長企業と言える。

自己資本比率は57%となっており財務基盤は安定しているので、今後も成長を期待して見守りたい銘柄だ。

シャープは当面の危機を脱したか

本日、シャープの中間期の営業利益が、300億円の営業黒字（従来予想は150億円の営業黒字）となる見込みとの報道があった。
また、1500億円の公募増資と200億円の第三者割当増資も行う見込みのようだ。

当期の第１四半期において、シャープの純資産は1330億円となっており、自己資本比率はわずか6%であった。

また、資金繰り上の問題として、新株予約権付社債2000億円の返済が迫っている。
当第１四半期における手元現金預金の残高は1540億円であるから、何らかの資金繰り上の対策が必要である。

今回の増資計画が成功すれば、当面の資金繰り上の危機は脱することになるだろうが、それでも自己資本比率は10%程度にとどまるようだ。

再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度に支えられた太陽電池事業は、競争が非常に激しい分野で、常に価格崩壊のリスクをはらんでいる。
猛暑で伸びたエアコンの売上は、今後も持続するかどうかは不透明だ。

やはり、スマホ重要に支えられた液晶事業が、今後も好調を維持できるかどうかが鍵をにぎる。

財務が完全に傷んでしまっているだけに、今後も繊細な舵取りが必要になってくるだろう。